両親や子どもの未来を守るための『医療保険』について詳しくご紹介

1-1. 公的医療保険

国によって用意されている保険制度です。病院に行くとかならず保険証の提示を求められるかもしれませんが、それはこの保険制度が存在しているためです。保険証がなくても医療を受けられますが、医療費は全額負担となります。

医療費は高額なので、全額負担では支払うことが難しくなる方がほとんどです。そのせいで医療を受けられなくなってしまうのは大きな問題です。しかし公的医療保険が存在することによって、日本の国民は3割〜1割の一部負担で医療を受けることが可能となります。

1-2. 民間医療保険

世の中には保険会社がいくつも存在していますが、それらの保険会社の保険商品が民間医療保険となります。各社が用意している保険商品はバリエーションが豊富で、そのなかからご自身にあったプランを選択・契約をすることで保険適用の対象となるのです。

公的医療保険だけではカバーしきれない部分も多く存在します。不測の事態によって多額の入院費や手術費が発生することも考えられます。そのような万が一に備えて民間医療保険に加入していれば、より安心できる状態を作れるということです。

2-1. 定期タイプ

特徴としては、保険対象となる期間が決まっているという部分があげられます。たとえば10年などのように一定期間のみ対象となりますが、そのぶん保険料が安いというメリットがあるのです。掛け捨てタイプであることが多く、契約期間内で保険適用されるシーンが発生しなかったとしても保険料は戻ってきません。ただし必要なタイミングだけ保険をかけたいという場合には適しています。

2-2. 貯蓄タイプ

貯蓄タイプは、掛け捨てとは対極にある種類といっても過言ではありません。保険の適用がなかったとしても保険料は返ってこない掛け捨てとは反対に、健康状態が続き保険の適用がなかった場合にはお祝い金などの形で、還付金が支払われるというのがメリットです。

2-3. 終身タイプ

月々の保険料は一定でかつ満期がないため、一生涯続く保険のことです。保険料の負担額がいつまでも一定というのは計算しやすいですし、亡くなるまで適用できる状態が続くというのは非常に安心できるでしょう。

ただし途中で切り替える必要性がなくなってしまうことと、加入当時と状況が変化した際に保険内容が見合わなくなる可能性が考えられます。

3-1. 公的健康保険

種類として『国民健康保険』と『社会保険』のふたつにわけられるでしょう。違いとしては企業に勤めているか否かという部分で、企業に努めている方は基本的には社会保険に加入することになります。自営業の方など企業に勤めていないのであれば、国民健康保険に加入することになるのです。

社会保険の場合ですと、会社と雇用契約を結ぶことによって自動的に手続きされるというのが一般的な流れです。国民健康保険では、お住まいの地域にある役所で手続きをすることによって加入となります。

3-2. 民間健康保険

具体的には保険会社ごとに加入方法に違いがあります。ただし基本の流れとしては、まずは保険会社が用意しているプランの詳細について説明を受けたうえで、加入するプランを決定するところからはじまります。

注意点などについても合意ができ次第、契約書へ記入をして契約を締結。あとは決められた保険料を毎月支払うことによって、万が一の際には契約にもとづいて給付金が支払われるようになるというわけです。

医療保険に加入する際の注意点ですが、まず損得第一で考えるのはやめるべきでしょう。民間保険の場合ほとんどが掛け捨て型となります。月々の保険料を支払うものの、保険適用されることがなければ支払った分は結果として無駄になります。

しかしこの場合、「無駄」という考え方自体が正しくありません。万が一の状況に備えるものが保険ですので、保険が適用されなかったとしてもそれはあくまでも結果論です。いざというときに助けてもらえるという安心感が大切です。未来を守るためのものと考えるとよいでしょう。

また保険の加入は必要な分だけにするようにしましょう。いくら未来のためとはいえ、多数の保険に加入すればよいというわけではありません。保険料も高額になってしまいますし、適用する可能性が低い保険に関しては不要と考えてもよいでしょう。

あくまでも生活するうえで適用するケースがありそうな保険だけに加入することで、無駄なく安心も得られるのではないでしょうか。素人ではその判断が難しいかもしれないので、保険会社の担当営業の方などにしっかりと相談してみるとよいでしょう。しっかりと理解し納得したうえで契約することが大切です。